キャリアコンサルティング面談とは?何を話す?セルフ・キャリアドックの面談内容を詳しく解説

キャリアコンサルティング面談
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「キャリアコンサルティング面談って、具体的に何をするの?」
「何を聞かれるの?」
「話した内容は会社にバレないの?」

セルフ・キャリアドックの導入が決まったとき、社員の方が最も不安に感じるのがこの部分です。

経営者や人事担当者の方にとっても、社員にどう説明すればいいか迷うポイントではないでしょうか。

この記事では、キャリアコンサルティング面談で実際に何をするのかを、できるだけ具体的にお伝えします。社員への事前説明にもご活用ください。

目次

キャリアコンサルティング面談とは

「キャリアの健康診断」の中核

キャリアコンサルティング面談とは、国家資格を持つキャリアコンサルタントが、社員一人ひとりと個別に対話する場です。セルフ・キャリアドックの中核をなすプロセスであり、「キャリアの健康診断」の実際の検査にあたる部分です。

面談時間は1回あたり45〜60分。上司との業務面談や人事評価面談とはまったく異なり、社員自身のキャリアや仕事への思いにフォーカスした対話の時間です。

大切なのは、この面談が「企業の方針」と「社員のキャリア」をつなぐ場であるということ。会社が目指す方向性の中で、社員が自分の力をどう発揮できるかを一緒に考えていきます。経営ビジョンと個人のキャリアを結びつけることで、企業と社員の双方にプラスの好循環を生み出す——これが面談の本質的な目的です。

誰が面談を行うのか

面談を担当するのは、国家資格「キャリアコンサルタント」を持つ社外の専門家です。社内の上司や人事担当者ではありません。

社外の専門家が担当する理由は明確です。上司に「実は今の仕事に不満がある」とは言いにくいですし、人事担当者に「転職も考えている」とは打ち明けられません。社外のキャリアコンサルタントだからこそ、社員が本音を話せる環境がつくれるのです。

ただし、社外のキャリアコンサルタントが企業のことを何も知らないのでは意味がありません。面談の前に、企業の事業内容、組織構造、経営ビジョン、人材育成方針を事前に把握したうえで臨みます。会社の方向性を理解しているからこそ、社員のキャリアと経営ビジョンを結びつける対話が可能になるのです。

面談で何を話すのか

面談の基本的な流れ

面談の進め方はキャリアコンサルタントによって多少異なりますが、一般的には以下のような流れで進みます。

導入(5〜10分)——まず、面談の目的と守秘義務について説明します。「この面談で話した内容は、あなたの同意なく会社に伝わることはありません」ということを最初に明確に伝えます。これにより、社員は安心して話せる状態になります。

これまでの振り返り(15〜20分)——入社からこれまでの経験を振り返ります。「どんな仕事をしてきたか」「やりがいを感じた場面は?」「苦労したことは?」「身についたスキルや強みは?」——こうした対話を通じて、社員自身が気づいていなかった自分の強みや価値観が言語化されていきます。

現在の状況(10〜15分)——今の仕事への思い、職場の人間関係、働き方への満足度、抱えている悩みや不安などを聞きます。ここで大切なのは、キャリアコンサルタントは「答え」を出す人ではないということ。社員自身が対話を通じて考えを整理できるよう、問いかけと傾聴を繰り返します。

今後のキャリアビジョン(10〜15分)——「今後どうなりたいか」「どんなスキルを身につけたいか」「会社の方向性の中で自分はどう貢献できるか」を一緒に考えます。ここが経営ビジョンと個人のキャリアが結びつくポイントです。

まとめ(5分)——面談で出た気づきや今後のアクションを整理します。必要に応じて、ジョブ・カード(キャリアの振り返りシート)を活用して内容を記録します。

面談で「聞かれること」の具体例

実際の面談では、たとえばこんな問いかけがあります。

「今の仕事で、一番やりがいを感じるのはどんなときですか?」
「入社してから一番成長したと感じるのはどんな部分ですか?」
「今、仕事で困っていることや不安に思っていることはありますか?」
「3年後、5年後、どんな自分になっていたいですか?」
「会社が目指している方向の中で、自分が力を発揮できそうなところはどこだと思いますか?」

どれも正解・不正解のある質問ではありません。自分自身のことを考え、言葉にするプロセスそのものが、キャリアコンサルティングの価値です。「うまく答えなければ」とプレッシャーを感じる必要はまったくありません。

守秘義務について——「会社にバレない?」という不安に答える

守秘義務は「法律で定められた法的義務」

社員にとって最も大きな不安は、「面談で話したことが会社に伝わるのではないか」という点です。この不安に対する答えは明確です。

キャリアコンサルタントの守秘義務は、法律で定められた法的義務です。面談で話した内容は、本人の同意がない限り、上司にも人事にも経営者にも伝わりません。これは「お願い」や「約束」ではなく、法律上の義務です。違反した場合は、資格の取消しや法的責任を問われます。

「本音を話したら評価に影響するのでは?」「転職を考えていると言ったら、不利益を受けるのでは?」——こうした心配は一切不要です。面談内容が個人を特定できる形で会社に伝わることは、絶対にありません

会社に伝わるのは「組織全体の傾向」だけ

では、面談結果はどう活用されるのか。面談終了後、キャリアコンサルタントは結果を集約・分析し、個人が特定されない形で組織全体の傾向をレポートにまとめます。

たとえば「若手社員の多くがキャリアの将来像を描けていない」「営業部ではコミュニケーション不足が課題」——こうした匿名の傾向データが経営層にフィードバックされます。「Aさんがこう言っていた」「Bさんは転職を考えている」といった個別の情報が伝わることはありません。

社員への説明のポイント

経営者や人事担当者が社員に面談を案内するとき、以下のポイントを明確に伝えることが大切です。

「この面談は評価のための面談ではありません」——人事評価とは完全に切り離された、社員自身のキャリアを考える場であること。

「話した内容は守秘されます」——守秘義務は法的義務であり、個人が特定される形で情報が会社に伝わることはないこと。

「会社があなたのキャリアを真剣に考えている」——面談の実施は、会社が社員のキャリア形成を支援する姿勢の表れであること。

この3点をしっかり伝えるだけで、社員の不安は大幅に解消されます。面談の質は、事前の説明で8割決まると言っても過言ではありません。

面談を受けた社員はどう変わるのか

「自分の強み」に気づく

面談で最も多い変化は、社員が自分の強みを再認識することです。日々の業務に追われていると、自分がどんなスキルを持っているか、どんな場面で力を発揮できるかを立ち止まって考える機会がありません。

キャリアコンサルタントとの対話を通じて、「自分にはこういう強みがあったのか」「この経験がこんなふうに活きていたのか」という気づきが生まれます。この気づきが、仕事に対する自信と前向きな姿勢につながります。

「会社の中での自分の役割」が見える

さらに重要なのは、会社が目指す方向性の中で、自分がどう貢献できるかが見えるようになること。「なんとなく働いている」状態から、「会社のこの方向性の中で、自分はこう力を発揮できる」という主体的な姿勢に変わります。

この変化は、社員にとっての「誇り」につながります。自分の力で会社に貢献できているという実感は、給与や役職以上に大きなモチベーションの源泉になるのです。

面談は「受けさせられるもの」ではなく「受けてよかったもの」

面談前は「面倒だな」「何を話せばいいかわからない」と感じていた社員も、面談後は「受けてよかった」「もっと早く受けたかった」と感想を述べることが非常に多いです。

自分のキャリアについて、プロのキャリアコンサルタントと1対1で45〜60分じっくり話す機会は、日常ではまず得られません。その貴重な機会を会社が用意してくれている——この事実が、社員の会社への信頼と帰属意識を高めます。

経営者・人事担当者が知っておくべきこと

面談の結果は「経営の羅針盤」になる

面談は社員のためだけのものではありません。面談結果を集約したレポートは、経営者にとって「組織の現状を映す鏡」になります。

経営者が描くビジョンと、現場の社員が感じている現実のギャップがどこにあるのか。どの部署に課題があり、何を改善すべきなのか。感覚ではなくデータに基づいた経営判断ができるようになります。

面談の場所と時間の確保

面談を実施するにあたり、企業側で準備していただくのは主に場所と時間の確保です。

場所——他の社員に話し声が聞こえない個室や会議室を用意してください。プライバシーが確保された空間であることが重要です。オンライン面談にも対応していますので、拠点が複数ある企業やリモートワークの社員がいる場合も柔軟に対応できます。

時間——面談は業務時間内に実施するのが原則です。1人あたり45〜60分、社員30名の企業であれば1日3〜4名のペースで約2週間が目安です。

まとめ

キャリアコンサルティング面談のポイントをまとめます。

何をするか——国家資格キャリアコンサルタントと45〜60分の個別対話。これまでの振り返り、今の思い、将来のビジョンを整理する
守秘義務——法律で定められた法的義務。面談内容が個人を特定できる形で会社に伝わることはない
社員の変化——自分の強みに気づき、会社の方向性の中で自分の役割が見えるようになる
経営への効果——組織全体の傾向がデータで可視化され、経営判断の材料になる

面談は、経営者の思いと社員のキャリアを結びつける場です。社員がその方向性の中で力を発揮し、会社の牽引力となる。そして社員自身も貢献できていることを誇りに思える——この好循環の起点が、キャリアコンサルティング面談なのです。

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